・来店 ・メール等の反響客に賃貸物件をご紹介しご案内する ・賃貸物件の写真を撮影し ・パソコンを使用してサイトへの入力 ・土地建物賃貸物件の調査 ・契約締結業務補助 変更範囲：不動産売買営業になることもある