ヒロセ電機の年収は808万円|年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【2025年最新版】

その他

ヒロセ電機株式会社の年収・給与

ヒロセ電機株式会社の平均年収は808万円です。

年収分布

404-606万円
15%
606-808万円
35%
808-1010万円
30%
1010万円以上
20%

年齢別の平均年収

20代
484万円
30代
888万円
40代
1131万円

ヒロセ電機株式会社の年収が高い理由

ヒロセ電機株式会社の年収が高い理由は、その独自のビジネスモデルと企業戦略にあります。競争力のある事業展開により、 従業員に対して魅力的な給与水準を提供しています。

また、成果主義に基づいた給与体系により、個人の業績が直接給与に反映される仕組みが整っており、 優秀な人材が高いモチベーションを維持できる環境が構築されています。


ヒロセ電機の平均年収ランキングのまとめ

ヒロセ電機株式会社は、神奈川県に本社を構える、電気機器で事業を手掛ける企業です。 ヒロセ電機の平均年収は808万円で、業界ランキング50位の平均年収となっています。 今回は、そんなヒロセ電機に就職すると年収がいくらになるのかについて、年代別・役職別などの軸で徹底分析をしていきます。 ぜひ就職後のイメージと照らし合わせながら読んでみてください!また、面接対策に役立つヒロセ電機の事業内容や沿革も紹介していきます。 是非最後まで読んで、就職活動の参考にしてくださいね!

また、下記の記事では、ヒロセ電機について、より就活生にたった視点で平均年収を分析しているので、就活生の方はぜひこちらもチェックしてみてください!


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ヒロセ電機の平均年収はいくら?

平均年収のサマリー

2025年度のヒロセ電機の平均年収は、808万円でした(有価証券報告書調べ)。全国平均の年収が681万円であることを考えると、 全国平均よりも高い水準となっています。

ここで、平均年収の推移をみてみましょう。

平均年収の推移

ヒロセ電機の平均年収の推移

ヒロセ電機の平均年収は直近9年間で、 +6.3%増加と上昇トレンドとなり、平均年収が増加していることが分かります。

年代別の平均年収

ヒロセ電機の年代別平均年収

次に、年代別の平均年収をみてみましょう。25~29歳の平均年収は576万円で、 30~34歳になると664万円と平均年収が88万円プラスとなります。 さらに、35~39歳になると756万円で、40~45歳になると808万円40~45歳になると864万円となります。 そして、50~54歳になると933万円55~59歳になると933万円となります。

※こちらの試算は、ヒロセ電機株式会社が発表をしている有価証券報告書と、厚生労働省が発表をしている 賃金構造基本統計調査を元に試算をしています。 詳しい計算方法については、こちらのページを参考にしてください。

ここまで、ヒロセ電機の平均年収のサマリーについてみてきました。 しかし、就職活動をする上で他社との比較は欠かせません。 ヒロセ電機の平均年収は業界やエリア別で分析した際に、 上位何位なのでしょうか?

それでは、ランキングについて確認をしていきましょう!


ランキング

業界内ランキング

ヒロセ電機の業界内年収ランキング

ヒロセ電機が属する業界である、「電気機器」の上場企業平均年収は695万円でした。 そのため、ヒロセ電機の平均年収は業界平均と比較をして 113万円高く、 業界内ランキングでは、272社中50位と比較的高い平均年収となっています。

次に、エリア内のランキングについて確認していきましょう!

エリア内ランキング

ヒロセ電機のエリア内年収ランキング

ヒロセ電機の本社がある神奈川県における上場企業の平均年収は654万円となります。
そのため、ヒロセ電機の平均年収はエリア平均と比較をして 154万円高く、 エリア内ランキングでは、210社中29位比較的高い平均年収となっています。

以上、ヒロセ電機の年収ランキングについて見てきました。 ここまで読んでボーナスの額や、出世するといくら貰えるか気になる方も多いかと思います。

それでは、ボーナスの額や役職別の平均年収について確認をしてみましょう!

ヒロセ電機でキャリアを重ねると

ボーナスはどれくらい貰える?

ヒロセ電機のボーナス額の平均値は、130万円でした。 同業種の業界平均が111万円であることから、 19万円程高い金額になっています。

出世するといくら貰える?

ヒロセ電機の役職別平均年収の比較

次に、ヒロセ電機の役職別平均年収をみてみましょう。

係長の平均年収は1002万円、 課長の平均年収は1310万円、 部長の平均年収は1580万円と、 同業界の平均と比較をして 比較的高い水準にあることが分かります。


ヒロセ電機の生涯年収はいくら?

ヒロセ電機の生涯年収ランキング

調査の結果、ヒロセ電機の平均生涯年収は2.8億円でした。

全国の平均生涯年収が2.4億円であることを考えると、 ヒロセ電機の生涯年収は 比較的高い水準となっています。

※ 生涯年収は、新卒または第二新卒から60歳までヒロセ電機株式会社で働いたと仮定して算出しています。


ヒロセ電機の従業員調査

ここまでヒロセ電機の年収を様々な角度から分析してきました。 しかし、就職先を検討する際には、給与・収入面だけでなく、その企業にどういった人が働いているかを知っておくことが重要です。 従業員のデータを予め分析して入社後のミスマッチを減らしておきましょう。

ヒロセ電機の従業員数

ヒロセ電機の従業員数比較

有価証券報告書によると、ヒロセ電機の従業員数は、1012人でした。 電気機器の従業情報員の平均従業員数が、1730人であることから、 業界より比較的少ない人数であることが分かります。
また、同業種内での従業員数ランキングが89位(272社中)であることからも、 規模の比較的小さい企業であることが分かります。

ヒロセ電機の従業員の平均勤続年数

ヒロセ電機の平均勤続年数比較

有価証券報告書によると、ヒロセ電機の平均勤続年数は、13.6年でした。 電気機器の従業員の平均属年数が、15.7年であることから、 比較的、出入りの多い職場であると言えるでしょう。

ヒロセ電機の従業員平均年齢

ヒロセ電機の従業員の平均年齢比較

有価証券報告書によると、ヒロセ電機の従業員の平均年齢は、40.8歳でした。 電気機器の従業員の平均年齢が、43.6歳であることから、 比較的若い人の多い職場であると言えます。


ヒロセ電機は女性にとって働きやすい?

ヒロセ電機が女性にとって働きやすい環境か気になる方も多いと思います。 それでは、育休取得率と女性従業員の割合をみてみましょう!

ヒロセ電機における女性の育休取得率と女性従業員の割合

ヒロセ電機の女性の育休取得率

ヒロセ電機の女性従業員の育休取得率は、100.0%でした。 電子部品・デバイス・電子回路・電気機械器具・情報通信機械器具製造業の女性従業員の育休取得率が平均96.6%であることから、 比較的育休がとりやすいことが分かります。

ヒロセ電機の女性従業員の割合

ヒロセ電機の従業員に占める女性従業員の割合は、25.2%でした。 電子部品・デバイス・電子回路・電気機械器具・情報通信機械器具製造業の女性従業員の割合が平均20.2%であることから、 比較的女性従業員が多いことが分かります。


ヒロセ電機の事業展望

「せっかくヒロセ電機に採用してもらったのに、仕事内容や社風が合わない、、、」なんてことは避けたいですよね。 そのためにも、ヒロセ電機が今後どのような成長戦略を考えているのかを知っておくことはとても重要です。 また、それだけでなくヒロセ電機がどのような人を採用したいと考えているのか見えてくるかもしれません。 それでは一緒に事業展望を見ていきましょう!

ヒロセ電機は、事業戦略として、「環境の中で常に最先端の技術を追求し、より効率的な資源の配分と集中化を図り、弛まぬ改善・革新に取り組み、情報化のさらなる進展、通信技術の高度化に伴って中長期的に一層の成長・拡大が予想される自動車分野、産業用機器分野、通信用機器分野及びスマートフォンや高度情報端末分野を重点に市場開拓を進め、併せてさらなる製品の安定供給を図るべく、効率性も考慮しながら国内外生産拠点のリスク分散化も行い、企業価値増大に取り組んでまいる所存である」ようです。
また、有価証券報告書によると、今後の事業成長のために以下の取り組みを掲げています。

  • 市場の多様化、製品の短サイクル化による投資回収リスクの高まりや、原材料価格の引き上げ圧力の強まりなど、ますます厳しさを増す経営環境の中で、市場ニーズに対応した高付加価値新製品の開発力強化、生産効率化の促進、品質のさらなる向上などコスト競争力を高めるとともに、グローバル化の更なる推進、国内外における販路の開拓等に努めていく
  • コネクタ専業メーカーとして技術革新を推進するとともに多様化するニーズに適合した製品を開発・提供し、エレクトロニクス業界の発展に寄与してまいることを使命としている
  • 基本方針を具現化するべく、高収益にこだわりを持った経営及び事業展開を進めていく

業績分析

続いて、有価証券報告書の決算情報をもとに、ヒロセ電機の将来性を分析していきしょう!

売上額から見るヒロセ電機の将来性

ヒロセ電機の売上高推移のグラフ

ヒロセ電機は、主な事業として、多極コネクタ・同軸コネクタ・その他を手がけています。 ここで、ヒロセ電機の売上高推移についてみて見ましょう。 直近9年間の売上成長率は55.4%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ヒロセ電機の売上高ランキングは、 同業種で68位業界を牽引している企業となっています。

純利益から見るヒロセ電機の将来性

ヒロセ電機の純利益高推移のグラフ

次に、ヒロセ電機の純利益推移についてみてみましょう。 直近9年間の純利益成長率は75.2%で、 高い成長率を誇っている会社と言えるでしょう。
また、ヒロセ電機の売上高ランキングは、 同業種で42位業界を牽引している企業となっています。


ヒロセ電機の競合企業は?

ヒロセ電機と企業規模が比較的近く、かつ類似した事業内容を展開する企業は以下の企業です。 これらの企業の情報もチェックをしてみて下さいね。

企業名 平均年収 事業内容
日本シイエムケイ株式会社 607万円 電気機器
新日本無線株式会社 667万円 電気機器
SMK株式会社 675万円 電気機器
株式会社タムラ製作所 707万円 電気機器
リオン株式会社 792万円 電気機器
日置電機株式会社 1032万円 電気機器
EIZO株式会社 555万円 電気機器
株式会社アイ・オー・データ機器 553万円 電気機器
サンケン電気株式会社 684万円 電気機器
船井電機株式会社 582万円 電気機器

電気機器業界の企業年収ランキングは?

ヒロセ電機が属する電気機器業界において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、電気機器業界における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一業界の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 株式会社キーエンス 2039万円 3205人
2位 レーザーテック株式会社 1638万円 479人
3位 東京エレクトロン株式会社 1354万円 2224人
4位 ファナック株式会社 1163万円 4793人
5位 キオクシアホールディングス株式会社 1148万円 127人
6位 JALCOホールディングス株式会社 1122万円 15人
7位 ソニーグループ株式会社 1118万円 2212人
8位 株式会社 ジーエス・ユアサ コーポレーション 1074万円 18人
9位 株式会社SCREENホールディングス 1062万円 547人
10位 株式会社アドバンテスト 1049万円 1988人

電気機器業界に属する会社の年収ランキングの続きは、こちらをご覧ください!


神奈川県の企業年収ランキングは?

ヒロセ電機が属する神奈川県において、どの企業の年収が多いか気になる方も多いかと思います。 そこで、神奈川県における平均年収のランキングをまとめてみました。 同一エリア内の年収ランキングについても是非チェックしてみてください!

順位 企業名 平均年収 従業員数
1位 マクニカ・富士エレ ホールディングス株式会社 1749万円 38人
2位 レーザーテック株式会社 1638万円 479人
3位 ペプチドリーム株式会社 1169万円 157人
4位 株式会社クリエイトSDホールディングス 1151万円 8人
5位 千代田化工建設株式会社 1037万円 1648人
6位 東京汽船株式会社 1008万円 240人
7位 相鉄ホールディングス株式会社 953万円 74人
8位 クックパッド株式会社 948万円 103人
9位 東京エレクトロンデバイス株式会社 945万円 1163人
10位 野村マイクロ・サイエンス株式会社 941万円 406人

神奈川県に本社を構える会社の年収ランキング続きは、こちらをご覧ください!


企業データ

最後に、ヒロセ電機の企業データについて調査した結果を記載します。

項目 詳細
会社名 ヒロセ電機株式会社
会社ホームページ https://www.hirose.com/jp/
所在地 神奈川県横浜市都筑区中川中央2丁目6番3号
代表取締役社長 代表取締役社長  石井 和徳
業種 電気機器
事業内容 コンピュータ、周辺機器、端末機器、移動・有線・無線通信機器、事務機器、民生機器、制御機器、自動車等の各種高性能コネクタ製造販売

ヒロセ電機の歴史

歴史をもっと見る

1937年8月

初代社長広瀬銈三が東京市赤坂区榎坂町(現東京都港区)に広瀬商会を創立し、電気絶縁物並びに通信機部品の製造販売を開始

1945年4月

神奈川県足柄下郡湯河原町に湯河原工場設置

1948年6月

株式会社組織に改め、社名を株式会社広瀬商会製作所と称し、本社を東京都大田区に設置

1948年10月

湯河原工場にて丸形・角形・同軸コネクタの生産を開始(1991年4月一関工場へ移転に伴い閉鎖)

1953年2月

本社を東京都品川区に移転(2020年7月本店移転に伴い五反田事務所に改称)

1954年7月

東京都大田区に下丸子工場を新設(1991年5月一関工場へ移転に伴い閉鎖)

1963年8月

社名をヒロセ電機株式会社に改称

1966年12月

東京都品川区に大崎工場を新設(1989年2月技術センター(現・菊名事業所)等の新設に伴い閉鎖)

1967年6月

横浜市港北区に菊名工場を新設(1991年2月一関工場へ移転、現・菊名事業所)

1972年12月

東京証券取引所市場第二部に上場

1974年3月

岩手県宮古市に多極コネクタ及び絶縁物、金型等の製造を目的とした東北ヒロセ電機㈱(現・連結子会社)を設立

1980年9月

米国に現地法人ヒロセエレクトリック(U.S.A.),INC.(現・連結子会社)を設立

1982年6月

福島県郡山市に多極コネクタの製造を目的とした郡山ヒロセ電機㈱(現・連結子会社)を設立

1984年11月

東京証券取引所市場第一部に上場

1985年10月

韓国、大徳産業との合弁による現地法人ヒロセコリア㈱(現・連結子会社)を設立

1988年2月

西独にヒロセエレクトリックGmbHを設立(現在はヒロセエレクトリックヨーロッパB.V.に統合)

1988年4月

英国にヒロセエレクトリックUK LTD.を設立(現在はヒロセエレクトリックヨーロッパB.V.に統合)

1989年8月

マレーシアにヒロセエレクトリックマレーシアSdn.Bhd.(現・連結子会社)を設立

1990年10月

岩手県一関市に一関工場を新設

1991年3月

中華民国に台廣電子股份有限公司(現・連結子会社)を設立

1994年10月

岩手県一関市に多極コネクタ・同軸コネクタ及び切削品等の製造を目的とした一関ヒロセ電機㈱(岩手県一関市 現・連結子会社)を設立(旧一関工場を全面移管)

1995年12月

インドネシアにP.T.ヒロセエレクトリックインドネシア(現・連結子会社)を設立

1999年11月

香港に廣瀬香港有限公司(現・連結子会社)を設立

2000年10月

中国に広瀬電機(東莞)有限公司(現・連結子会社)を設立

2003年4月

中国に博瀬電機貿易(上海)有限公司を設立

2003年10月

オランダにヒロセエレクトリックヨーロッパB.V.(現・連結子会社)を設立

2007年7月

中国に広瀬電機(蘇州)有限公司(現・連結子会社)を設立

2009年12月

香港に廣瀬電機香港貿易有限公司(現・連結子会社)を設立

2010年7月

シンガポールにヒロセエレクトリックシンガポールPtd.Ltd.(現・連結子会社)を設立

2010年12月

ヒロセコリア㈱の株式25%を追加取得(計75%)により連結子会社化

2011年9月

新総合拠点・横浜センターを新設

2012年11月

ヒロセコリア㈱の株式約22%を追加取得(計約97%)

2015年1月

ヒロセコリア㈱の株式約3%を追加取得(計100%)

2016年12月

ヒロセエレクトリックインドPvt.Ltd.(現・連結子会社)を設立

2018年1月

中国国内の各販売拠点を統括するため、博瀬電機貿易(上海)有限公司を広瀬(中国)企業管理有限公司(現・連結子会社)へ名称変更

2019年3月

マレーシアにヒロセエレクトリックマーケティングマレーシアSdn.Bhd.(現・連結子会社) を設立

2020年7月

本店を神奈川県横浜市に移転し、横浜センターを本社に改称

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

2024年3月

岩手県盛岡市に生産設備開発と人材育成に特化した研究所、東北アドバンスト・テクノロジーセンターを設立

2024年6月

福島県郡山市に工場を新設・郡山ヒロセ電機㈱を移転

2024年12月

ヒロセコリアに精密センター新棟を設立


まとめ

今回の記事では、ヒロセ電機の年収を中心に、業績の推移や競合企業との比較など、就職活動のためになる情報を徹底調査をしてきました。
会社選びをするうえで、インターネットの評判や社員の方による口コミも参考になりますが、企業のデータを知ることもとても重要です。

関連する業界については、下記で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

また、他の同業種の企業についても企業研究をしたい方は、こちらの記事もぜひ参考にしてみて下さい!

【関連企業の年収を徹底調査】

このサイトについて

各企業の平均年収や平均勤続年数・平均年齢・従業員数などの基本情報は、有価証券報告書をデータソースとして使用しています。また、年齢別年収・役職別年収・生涯年収は、政府が公表している各種調査情報を元に、統計的な手法によって独自に算出をしています。詳しい算出方法はこちらのページをご覧ください。

出典

監修 年収チェッカー編集部


本サイトの記事は、人材業界と統計学の双方に専門的な知識を持つ、年収チェッカー編集部によって作成されています。

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